山本一郎氏と暗黒通信団が共闘

    

山本一郎氏のジャーナリストとしての素養については、これまで何度か疑問を呈させて頂きました。2021年3月にはYahoo!JAPANから契約を打ち切られ、山本一郎氏の記事は現在Yahoo!ニュースにおいて全て削除されています。
そんな山本一郎氏ですが、「消費者法ニュース」というメディアにも寄稿していることが分かりました。

【寄稿】『消費者法ニュース』の「ニセ科学特集」に小論を寄せました(やまもといちろう 公式ブログ)

「消費者法ニュース」は、暗黒通信団の活動家「闇のapj」こと天羽優子氏と、暗黒通信団の幹部である左巻健男氏、また暗黒通信団と交流の深い小波秀雄氏らも寄稿しており、「一般消費者を惑わしているのでは?」と思わずにはいられない内容の記事が少なからず掲載されているメディアです。

暗黒通信団は一般消費者をよく惑わします。その一例として「次亜塩素酸ナトリウム低濃度水溶液」があります。
次亜塩素酸ナトリウム低濃度水溶液は水道水の殺菌剤として世界中で使用されていますが、現在新型コロナ対策でも活用され、住宅や路上へ散布されています。
ところが暗黒通信団は、日本の行政機関がこれ以上次亜塩素酸ナトリウム低濃度水溶液を使用しないよう、次亜塩素酸ナトリウム低濃度水溶液は人体に危険だと声高に主張し、その誤った情報をSNSなどで必死に拡散しています。
日本の新型コロナ対策を妨害しているのは、東京五輪の開催を何としてでも止めたいからでしょうか。東京五輪の半年後に行われる、北京五輪への支援が目的なのではと我々は睨んでいます。

「次亜塩素酸ナトリウム低濃度水溶液」だけではありません。
日本で開発され、アジア、アフリカの多くの国々で農薬に代わり使用されている「EM菌」の普及についても、暗黒通信団とその周辺の人物らによる妨害行為が後を絶ちません。
彼らの妨害行為は、目下日本が取り組んでいるアジア、アフリカとの友好的な関係形成を邪魔する行為です。
この事は結果的に、アジア、アフリカへの外交的影響力の面で、日本と競合している大陸側の国を有利に導く事になります。
その他にも、暗黒通信団の天羽優子氏、謎水氏、小波秀雄氏らは日本の優れた技術で発展途上国に貢献できる製品に対しても、それが普及しないようJICAに向けて妨害活動を行っていました。

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